仕事をやめたい!退職したい!と思うことは、働いていて、1度や2度ではないことでしょう。
管理人は色々な事情で、しょっちゅう「辞めたい!」と思っていたりします。
実行にはなかなか移せませんが…。
でも管理人は、一度、転職のため退職を経験しています。
状況にもよりますが、比較的円満に退職できた部類なのではないかなと思います。
今回は、退職するための準備や心構え、円満退職のために管理人がやったことなどご紹介しますね。
もし、勤め先がブラックすぎて、退職しようとすると恫喝されたりして退職しようにもできない、という場合は一刻も早く弁護士に相談するのがよいです。
退職代行サービスをしている弁護士事務所もあるので、ご参考にどうぞ。
退職を決意する
退職をする理由は、給料、人間関係、勤務時間、場所、転勤の頻度など人それぞれです。
管理人の場合は、給料と転勤の頻度の問題で退職を決意しました。
いくら頑張っても給料は上がらず、将来的にも役職につくことはほとんどあり得なかったからです。
まあ、親会社からの天下りの受け皿会社だったので、子会社の人間の身分はそんなもんでしょう。
また、全国に支店、営業所があったので、転勤は日常茶飯事でした。
幸い管理人は転勤になる前に転職先が決まりましたが、社内の人からは、「単身赴任で家族に会えないのがつらい」「地元に帰れない」というような声もよく聞きました。
さて、退職を決意したら、その意思はよほどのことが無い限り曲げないことです。
よくあるのが、引き止められてそのままずるずると残ってしまうこと。
酷い例だと、恐喝されて残らざるを得ない(まぁ、これは犯罪なので聞く必要はないのですが)というのもあります。
管理人の持論としては、退職すると決めた以上は、残らないのが良いと思います。
結局残ったとしても、「こいつはいつ辞めるかわからない」などと思われる可能性があるからです。
最悪、「こいつは反逆者だ」ということで仕事を干されたり、嫌がらせをされたりすることもあるでしょう。
退職の準備
退職を決意したら、次は準備に入ります。
管理人がやったことは、実は特別なことはなく、引継書を作ってしっかり引継ぎをする、ということです。
実は、引継ぎは義務ではありませんが、やっておくに越したことはありません。
立つ鳥跡を濁さずといいますが、まさにその通りで、円満退職をするのであれば、あなたがいなくなってもスムーズに業務が進む状態にしておくのが最低限のマナーであると思います。
実際、管理人が退職して7~8年たった時でも、管理人が作った引継書が手順書として残っているようです。
逆に、逃げるようにしていなくなったり、急に来なくなった場合は、遺恨を残すことになります。
管理人は逆にこれをやられました。
前任者がいなくなり、管理人が手探りで業務を進めるハメになってしまったのです。
もちろん、ブラックすぎて出社するのももう嫌だ、というような事情でもない限り、引継ぎはきちんとしておきましょう。
退職を自分から伝えられない、伝えたくない場合は退職代行サービスもあり
会社がブラックすぎて、退職を伝えようものなら恫喝されたり、わけのわからない損害賠償(笑)を請求されたりすることが目に見えていて自分から言い出すのがリスクが高い、という場合があります。
そういう時は、退職代行サービスというものがあります。
退職代行サービスを使ってみるのもよいでしょう。
退職代行サービス利用の流れ
退職代行サービスの流れは、おおむね以下の通りです。
- 退職代行サービスに問い合わせをする
- 会社情報や退職希望日などを伝える
- 代金の支払いをして正式発注
- 退職完了
何事もなければ、退職代行サービスが単にあなたの代わりに「退職します」と伝えて、会社側も粛々と退職手続きを進めるだけです。
問題は会社ともめたとき・・・。
会社側ともめた時の対処法
すんなり辞められればよいのですが、そんな状況だったらわざわざ退職代行サービスは使わないですよね。
ブラックすぎる会社がよくやるのがこんなことではないでしょうか。
- 損害賠償と称して金銭を要求する
- 給料、退職金を払わない
- 離職票を出さない
源泉徴収票や給与明細を送ってこない事もあるんで気をつけてください。
自分の場合、退職時と・別な日に、事務所で何名か居る時に「離職票と源泉徴収票等お願いします。」と伝えましたが、源泉徴収票等は年が明けても来ず💢 税務署へ相談して、ブラックへ指導してもらいようやく手に入りました(笑)
— 猫村乕衛門 (@toranyankomen) January 26, 2019
ぼくは幸いブラックから逃げ出せましたが、無知がゆえに脅されたり損害賠償をちらつかせたりと退職させない悪質な例もあるようなので、退職届の内容証明の作成サポートとか弁護士仲介みたいなものがあれば需要はかなりあると思います。
チャットで気軽に相談みたいなものもエンジニアにはいいですね— あゆゆん♪ (@ayu_littlewing) August 16, 2018
損害賠償などはブラック企業に訴えられても、逆に退職者が勝ったという判例もありますが、やはりもめるのは避けたいところ。
そういう場合は、弁護士が対応する退職代行サービスが便利です。
弁護士が対応してくれるので、
- 非弁行為(弁護士以外が弁護士業務をすること。違法。)の心配が全くない
- 給料や退職金の不払いに対する交渉もしてくれる
- 損害賠償などの裁判を起こされても対応してくれる
といったメリットがあります。
デメリットは、さすがに費用がかかる、ということです。
例えば、退職代行サービスをやっている弁護士で調べると、汐留パートナーズ法律事務所というところが見つかります。
ここは、基本料金が55,000円と、オプションでその他交渉業務の成功報酬となっています。
他の退職代行サービスがだいたい30,000円前後なので、やはり割高感は否めません。
ただ、弁護士が直接対応してくれるので、上記のような恫喝や不払いなどをしてくるような会社を相手取るのであれば、「安心料」もしくはブラック企業との「手切れ金」と考えるのもアリかなと考えられます。
まとめ
退職の手続きは、転職活動と並んで意外とエネルギーを使います。
すんなり退職できるような普通の職場であればよいのですが、中にはわけのわからない恫喝や犯罪行為をしてくるブラック企業も残念ながら存在します。
そして、それがために退職したくても退職できない、と悩んでいる方も多くいらっしゃいます。
最悪、過労死してしまったり、心身を壊してしまったりする人も後を絶ちません。
どうか、そんな中で悩んでいないで、ブラック企業からは一刻も早く逃げ出してください。