経理部門に在籍している人で、税理士試験を受験することは比較的多いと思われます。
しかし、税理士試験は難易度が非常に高いので、なかなか全科目合格どころか1科目も受からない！なんてこともザラ…。
ですが、合格しなければ実務の現場で評価されない、なんてことはありません。
そこは、あなたの頑張り次第なのです。
今回は、管理人が税理士試験を通して勉強したことを実務にどう生かしているか、また、どういう風にふるまっているかをご紹介します。
ちなみに、管理人は、簿記論、財務諸表論しか持っていません。
法人税法と消費税法は勉強をして、受験をしましたが、箸にも棒にもかかりませんでした。
でも、社内では「さすが勉強したことはある」という評判を得ることができていて、信頼を得ています。
是非あなたもご参考になさってください。
会計知識の根拠を提示しながら説明などをする
税理士試験にも当然ながら会計科目はあります。
特に財務諸表論は、計算だけでなく、理論という分野があります。
理論問題は会計基準を示しながら回答しなければならないので、財務諸表論をしっかり勉強していれば、自然と会計基準と会計処理が身に付くようになります。
そうなると、普段の会計処理に関する問い合わせなどを、根拠を持って答えることができます。
根拠を持って説明するのと、根拠が無く何となく答えるのでは、説得力が全然違うと思いませんか？
例えば・・・。
計上日をどうすればいいかわからない、と聞かれたとします。
何となく答えると、「請求書に12月分〇〇業務費 とか書いてあるから12月の日付かな・・・」というふうになります。
しかし、会計基準に基づくと、「これは12月分の〇〇業務費だから12月です。なぜなら、先方からの役務提供が12月に完了しているからです。」といった具合。
つまり、「発生主義」がわかっていれば、自信をもって答えることができるわけです。
まぁ、ここまでアカデミックな答え方をせずとも、「12月に終わってるやつですよね？」くらいに軽く確認して、そうであれば12月の日付で計上すればよいのです。
わからなくてもどこを調べればよいかがある程度わかる
もちろん、税理士試験に受かっていても、勉強していても、即答できる範囲には限りがあります。
日々の業務では即答できないことも多いことでしょう。
管理人もそうです。
こういう時、勉強している強みというのは、どこを調べればよいのかがある程度わかる、ということです。
例えば、先ほどの例のような計上基準についてわからなかったとしても、「会計原則のどこかにそういった文言があった気がする」という程度のことでも覚えていれば、会計原則の発生主義を調べれば計上日について手掛かりが得られるかもしれない、ということがわかるわけです。
税法科目も同じで、例えば、法人税法のどこかで、貸倒損失の要件がいくつかあったような気がするとか、評価損は損金算入できるやつがあったような気がする、といったように、何かしらの引っ掛かりがあればよいのです。
そうすることで、正しい処理に結びつきます。
税理士試験の勉強はオンラインが便利
税理士試験勉強は大変な労力がかかります。
効率よく勉強しなくては身につけることができません。
特に最近は、外出自粛などが言われ、なかなか学校に通うのも一苦労です。
ですので、オンラインでの勉強が便利です。
当サイトでもおすすめしているスタディングというのが、税理士試験のオンライン講座では要点がまとまっていて、しかも大手予備校よりもリーズナブルです。
リンク先のサイトに税理士講座の案内がありますので、参考になさってください。
＞スタディング税理士講座
管理人がスタディングを紹介している記事もありますので、ご参考にどうぞ。
まとめ
税理士試験の勉強をすることで、説得力のある説明や、勉強したことのある知識を少しでも引っ張り出して、正しい答えにたどり着く確率が高くなります。
そうすることで、社内でのあなたの評判も少しずつ上がっていくでしょう。
