前回の記事では、
税効果会計とはそもそも何かということ、
計算の前提となる差異のことについて
お伝えしました。
↓↓↓
税効果会計の基本をどこよりもわかりやすく解説
今回はその続きとして、
具体的な計算方法について説明しますね。
では早速。
税効果の計算に必要なもの
税効果の計算には、
将来減算一時差異の金額
将来加算一時差異の金額
実効税率
が必要です。
将来減算一時差異と将来加算一時差異は
前回の記事をご参照下さい。
今回、実効税率という新しい言葉が
出てきました。
いったいいくつ出てくるんだ、新しい言葉。
実効税率とは、
法人税、住民税、事業税の税率を
一定の式に当てはめて求めた税率のことです。
法定実効税率 ＝ 〔法人税率×（1＋住民税率）＋事業税率〕÷（1＋事業税率）
（Wikipedia 「法定実効税率」より
もちろん、こんな式は実務上は覚える必要はないです。
管理人も覚えてません。（いや、覚えろよ。というツッコミはご勘弁！）
東京都に本社がある、3月決算の会社で、
上の式に当てはめて実効税率を求めると、
平成27年度が33.10％、
平成28年度以降が32.34％
となります。
ただし、この税率は、平成27年度税制改正が、
平成27年3月31日までに公布された場合です。
公布されなかった場合は、翌年度以降も35.64％で計算します。
税効果の計算方法
いよいよ具体的な計算について説明します！
まず、非常ーに大雑把にいうと、
計算方法は
将来減算一時差異×実行税率－将来加算一時差異×実行税率
です。
実際の計算でもここまで単純なら苦労はしないのですが、
基礎的な考え方はこんな感じです。
ここまではよろしいでしょうか？
はい、じゃあ先に進みましょう！
実際にはこんなに単純ではない、というのは
一時差異の解消年度という概念があるからです。
一時差異というのは、
会計と税務で、費用等の計上時期がずれることでした。
そして、一時差異はその名のとおり一時的な差異なので、
いずれは会計と税務で一致する時が来ます。
一致することを一時差異の解消と呼ぶのです。
一時差異の内容ごとに、
解消される年度の実効税率をかけて計算し、
それらの計算結果を合計します。
図にするとこんな感じ。
まず、上の表です。
縦に一時差異の内容と金額、
横に年度、それぞれの一時差異の解消金額を入れています。
下の表で税率をかけて計算をします。
それぞれの年度の解消金額に、
これまたそれぞれの年度の実効税率をかけています。
このようにして税効果の計算を行います。
マス目の多い表が出てきて
頭が痛くなってしまうかもしれませんが、
基本的には、
将来減算一時差異×実行税率－将来加算一時差異×実行税率
です。
さて、計算結果を一番下の計算結果をよく見ると、
繰延税金資産という文字がありますね。
計算をしたら、この繰延税金資産（または、繰延税金負債）を
使って仕訳を起こします。
でも、繰延税金資産って…？
続きは次回！
↓↓↓↓
繰延税金資産って何だ？仕訳はどうやるの？
まとめ
税効果の計算には、将来減算一時差異、将来加算一時差異、実行税率が必要。
計算は、将来減算一時差異×実効税率－将来加算一時差異×実行税率
一時差異の解消年度ごとに上の計算をする。
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